東芝など６社は12月２日、東芝研究開発センターが開発した二酸化炭素（ＣＯ２）を一酸化炭素（ＣＯ）に電気分解する技術を用いたＰ２Ｃプロセスにより排ガスなどからのＣＯ２を「持続可能なジェット燃料（ＳＡＦ）に再利用する、カーボンリサイクルのビジネスモデル」検討を開始することで合意したと発表した。
参加するのは東芝エネルギーシステムズ、東芝、東洋エンジニアリング、出光興産、全日本空輸、日本ＣＣＳ調査の６社。
今後各社が持つ知見・技術、プラント設備等を活かし、ＳＡＦを供給するサプライチェーンにおける課題抽出や、将来のビジネスモデルの検討を共同で実施する。産業設備の排出ガスなどから分離回収したＣＯ２を原料として、再生可能エネルギーと水素を用いたＳＡＦを製造しフライトまでの、供給サプライチェーンの上流から下流まで一気通貫した検討を行う。